鍼灸の保険治療は、内科、耳鼻科、外科など医師の治療とは違い、少し複雑な保険請求の仕方をします。
病院の場合ですと、窓口に保険証を提出するだけで、保険治療ができますが、鍼灸治療の場合は医師の同意書か診断書が必要です。

まず、鍼灸の保険治療をしている鍼灸院で、医師に書いてもらう同意書を受け取ります。そして、かかりつけの病院でその同意書を書いてもらいます。
この場合の「医師」とは、現状の症状を診ている医師のことで、外科医や内科医に限らず、皮膚科医や耳鼻科医の医師でも大丈夫です。ただし、歯科医などは不適用です。

同意書が一般的ですが、診断書の場合は病名・症状（主訴を含む）及び発病年月日が明記され、保険者において療養費の施術対象の適否の判断ができる診断書であれば、同意書に代えて差し支えないとされています。

医師が書いた同意書または診断書と、保険証、印鑑を持っていくと鍼灸院で保険適用の治療が受けられます。治療の流れは鍼灸院の先生と相談して決めましょう。

どんな症状でも保険適用になるかというと、実はそうではありません。
慢性症状で、医師による適当な治療手段がないと判断され、以下の6項目に当てはまる場合に、適用の対象となります。

・神経痛
（坐骨神経痛、肋間神経痛など体のいたる所の慢性の痛みがる場合）

・リウマチ　
（慢性で各関節が痛む場合）

・頸腕症候群　
（首、肩、腕の痺れや痛みがある場合）

・五十肩
（肩関節が上がらない場合）

・腰痛症　
（慢性腰痛の場合）

・頚椎捻挫後遺症
（首の外傷、むち打ち症など場合）

例外的に、上記以外の慢性的で疼痛のある症状でも保険適用になる場合がありますので、保健者や鍼灸師に相談するのもいいでしょう。
症状（主訴を含む）の記載内容等から医師による適当な治療手段のないものかを判断される必要があります。

治療院によって様々ですが、鍼灸治療を自費で行うと、2,000〜5,000円ほど支払うことが多いです。
内容も様々で、ツボや経絡を使って全身を診てくれる治療や、症状のある局部のみの治療をするやり方があります。鍼灸院の特徴もありますので、費用や内容は同じではありません。

保険治療ですと、場合によりますが３割負担で約500円程度で鍼灸が行われます。ただ、自費の診療と比べると時間で症状のある局所治療をする院が多く、自ずと鍼や灸の数は少ないイメージです。

適用症状があれば、保険で定期的に治療を受けられますが、しっかり鍼灸治療を受けたい方は、自費治療の方が満足のいく治療が受けられるかもしれません。

鍼灸の保険治療を受ける際いくつか注意点がありますのでご紹介します。

①状況にもよりますが、保険で鍼灸を受けている症状については、同時（同月内）に病院（整形外科、内科など）にはかかれない場合があります。他の症状の治療は受けルことが可能です。
もし同じ症状で病院に行く場合には、鍼灸治療を実費で請求される場合があります。
自己負担分以外の療養費は後から振り込まれるので、鍼灸院の方に手続きなどで迷惑を掛かてしまうことがるので注意してください。

②1つの同意書で、3ヶ月間の治療が受けられますが、その後も継続して治療したい場合は、医師からの再同意が必要になります。この場合、一般的には口頭での同意で大丈夫ですが、病院によっては証明書などを出してくれます。ですので、患者本人か鍼灸師のどちらかが確認を取れば継続できます。
また、保険の種類によっては、鍼灸保険自体が取り扱いできなかったり、患者自身で鍼灸保険の請求をしないといけなかったりする場合もごくまれにありますので、鍼灸院に確認をとってから、同意書をもらいに行ってください。

③どのような治療を鍼灸院でしているか、医療費適正化のために保険者から調査の手紙や電話が直接患者に照会（問い合わせ）があります。
同意書と同じ内容の傷病名、支払い金額、来院日（日数）を把握しておき、返答しましょう。もし、内容を間違えてしまうと、鍼灸の保険が適用ではなくなります。

鍼灸の保険適用にはルールがありますので、以上の点に気を付けて治療を受けましょう。

今の日本は医療費が年々増え続け、赤字となっています。各保険者も医療費を抑えたいと努力している現状です。
予防医学も進化しつつありますが、まだまだ浸透しているわけではありません。個人で気を付けて予防することも大切です。

しかし、皆保険制度を使ってしっかりと症状を治すことは国民の権利です。症状がある場合はぜひ、鍼灸院や鍼灸師の先生に相談してみると良いです。症状によっては保険診療の提供も検討可能です。
症状が悪化する前に的確な治療を受けましょう。